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世界の軍事支出合戦

データは、ストックホルム国際平和研究所 sipri軍事費データベースから収録したものです。リンクは、
https://www.sipri.org/databases/milex
下に繰って行けば、SIPRI軍事支出データベース(Excel)をダウンロードしてくださいとあり、それをクリックすれば、得ることができます。その中から12ヶ国を選び、1974～2023年までのデータで図を作成しています。データはあくまでも、オープンソースのみに基づいており、かつ歴年と米ドルに換算しています。一つの一般的な参考資料として捉えているもので、各国政府が個別に公表しているものとは多少の差があります。とはいえ、意味合いを失うものではないでしょう。x軸は国名で、2023年額の降順配置ですが、ウクライナは見せるために順を下げて描いています。y軸は西暦年、z軸は軍事支出で米ドル2022を基準にした額で、指標の単位は10億ドル(Billion)、アメリカの軍事支出が1,000に達していますが、日本語表示では、1万億ドルということになります。この圧倒的な額とその差から、極めて大きな軍事差があることは歴然で、威圧力があり、これを抑止とか、核のカサとか、呼ぶ意味は言及する必要もなくいらい明瞭でしょう。ロシアは旧ソ連とは別にカウントされており、この図のデータとなっています。またウクライナは、2022年に額が登場します。ロシア・ウクライナ戦争によって、額が計上されていますが、EUやアメリカの支援との関係は分かりません。かって日本が第二次世界大戦に突入し、アメリカに敗れましたが、この様な差が分かった上で、それでも朝鮮・中国・ロシアに対する権益・植民地支配を維持する戦争を始めたことは、改めて云うまでもないでしょう。何故戦争するのかは、資本間の統合を争うもので、軍事支出の大きさが物を云うだけではないことが分かります。ロシア資本とアメリカ資本の対立がロシアのウクライナへの侵攻となったのですが、この軍事支出差が、何の障害にもならずに、ロシアは侵攻を開始しました。戦争の帰結は、軍事支出額集積がどうであれ、軍事そのもの、戦争の推移経過によって、様々なものとなるからです。核という存在も大きく、また武器の動きもまた様々で、帰結も一様ではないからです。トランプの関税ディールも軍事支出の一部のはずで、支出内容も様々。武器のみでなく、進駐費用、駐留費用も含んおり、核兵器・宇宙監視網開発費用とか、武器移転・管理費用とか、修理とか、廃棄とか、兵員費とか、国債利払い他、多項目乱雑なるものが軍事支出となっているのです。